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本動画は下記イベントの中で講演した内容でございます。 日経産業新聞フォーラム バーチャル版『企業のデジタルフォーメーション』 ・日程　2020年9月24日~10月23日 ・URL　https://events.nikkei.co.jp/29765/ 組織を超えたデータ接続がもたらすビジネス上の価値、そしてその可能性に注目が集まる中、企業がデータコラボレーションを行いデータを使いこなしていくため

本動画ではAWSと親和性の高い次世代のDWH として、AWS内の様々なサービスと連携して動作するSnowflakeの特徴について解説しています。 グラウドをベースにゼロからスクラッチで開発された超高速でスケーラブルな次世代クラウドデータプラットフォーム。そのアーキテクチャの特徴なども踏まえてご紹介します。(企画：朝日インタラクティブ株式会社)

Logitechは既存のプラットフォームをSnowflakeに切り替えることで、レポーティング性能を40～70%向上させることに成功しました。これによって、同社のデータチームはビジネス部門と緊密に連携できるようになり、サポート組織としての業務から脱却し、サービスに重点を置いた組織への転換を果たしました。その経緯を紹介します。

金融テクノロジ企業Capital Oneのデータエンジニアリング部門VPのLinda Apsley氏が、同社がいかにしてSnowflakeを利用して、パーソナライズされた独自のカスタマエクスペリエンスを創出しているのかを語ってくれます。さらなるお客様事例をhttps://www.snowflake.com/our-customers/で紹介しています。

日本のシューズブランドAsicsの子会社であるAsics Digitalは、クラウド向けのデータウェアハウスとしてSnowflakeを採用しました。Snowflakeによって、さまざまなウェアハウスにワークロードを分配することが可能になり、処理速度が20倍高速化されました。Asics Digitalは、全社においてまとまりのある顧客像を構築できるようになり、データ主導型の企業へと成長を遂げました。

セールスエンゲージメントソフトウェアプラットフォームのOutreachは、瞬時の弾力性によって同時実行の問題が解消したとして、Snowflakeを採用しました。OutreachのBI &アナリティクス部門マネージャであるMasha Chase氏が、Snowflakeの完全マネージド型クラウドデータウェアハウスによって、増加を続ける分析に集中して取り組めるようになったというBIチームの現状に

ドイツに拠点を置くエネルギー&ユーティリティ企業のUniper Energyは、エネルギーの分散化に伴うデータの混乱に悩まされていました。社内にサイロを持つことの負荷を取り除くために、クラウドプロバイダのMicrosoft Azureと共に、クラウド用に構築されたデータウェアハウスとしてSnowflakeが選ばれました。両社を採用した決め手は、スピードとデータ品質にあったといいます。

ドイツに拠点を置く大手旅行・ツーリズム会社のTUI Hotels and Resortsは、高性能と拡張結果を評価し、クラウド向けのデータウェアハウスとしてSnowflakeを採用しました。またTUIでは、さまざまなホテルグループと共に、信頼できる単一の情報源のためのデータレイクとしてSnowflakeを利用しています。

Aminoは、2億2000万人の患者のヘルスケアデータベースを有するヘルステック分野のスタートアップ企業です。同社のデータエンジニアリング部門主任であるAbhinav Chowdary氏が、SnowflakeのマルチクラスタアーキテクチャとHIPAA準拠のセキュリティによってどういった恩恵を得ているのかを語ってくれます。

石油流通企業のPetrolは、Snowflakeを用いたデジタルトランスフォーメーションを通して成功を手にしています。Petrolでは、Snowflake内にクラウドデータウェアハウスを有することで、正しいタイミングで正しい質問を投げかけ、有益なインサイトを顧客に届けることに成功しています。

大手インバウンドマーケティング&セールスプラットフォームのHubSpotが、Snowflakeのクラウドデータウェアハウスを利用してリソース競合の問題を解消し、スケールアップ/ダウンを容易に実行している様子を紹介します。

DIGITAL foresight 2020 Summer内で放映された内容です。 市場、競合、顧客の置かれる環境が目まぐるしく変わる中、これから企業に求められるのは『自社のデータと社外にあるデータを組み合わせて何が見えるのか』というデータ戦略を構築する力では無いでしょうか？データ活用を取り巻くトレンドを押さえつつ、『社外のデータを手軽に活用する』『自社のデータをマネタイズする』ためのスキームとし